ROA（Return on Assets）とは、総資産に対する利益の割合を示す財務指標です。企業の総合的な収益性を示す指標として用いられます。
ROAは、以下の計算式で求められます。
ROA = 利益 / 総資産
ここで、利益は、売上高総利益、営業利益、経常利益、当期利益のいずれかを用いることができます。
売上高総利益÷総資産
売上高総利益とは、売上高から売上原価を差し引いた利益です。
この指標は、企業が商品やサービスを販売することによって得られた利益が、総資産に対してどれだけ効率的に得られているかを示すものです。
営業利益÷総資産
営業利益とは、売上高総利益から販売費及び一般管理費を差し引いた利益です。
この指標は、企業の営業活動によって得られた利益が、総資産に対してどれだけ効率的に得られているかを示すものです。
経常利益÷総資産
経常利益とは、営業利益から営業外収益及び費用を差し引いた利益です。
この指標は、企業の営業活動と非営業活動の両方によって得られた利益が、総資産に対してどれだけ効率的に得られているかを示すものです。
当期利益÷総資産
当期利益とは、経常利益から特別損益を差し引いた利益です。
この指標は、企業のすべての活動によって得られた利益が、総資産に対してどれだけ効率的に得られているかを示すものです。
ROAの向上について
利益は、売上高総利益、営業利益、経常利益、当期利益のいずれかを用いることができます。ROAは、売上高の増加、利益率の向上、総資産の削減のいずれかによって向上させることができます。
売上高の増加によるROA向上
売上高を増加させることで、総資産に対して利益を上げる機会が増えるため、ROAは向上します。
利益率の向上によるROA向上
同じ売上高でも、利益率を向上させることで、総資産に対する利益の割合を高めることができるため、ROAは向上します。
総資産の削減によるROA向上
総資産を削減することで、利益に対して総資産の割合を高めることができるため、ROAは向上します。
ROAを分析する際には、以下の点に留意するとよいでしょう。
- 業種や企業規模による違い
ROAは、業種や企業規模によって適正水準が異なります。製造業では、サービス業よりも総資産が多く、ROAは低くなる傾向があります。また、企業の規模が小さいほど、総資産が少ないため、ROAは高くなる傾向があります。
- トレンド
ROAのトレンドを確認することで、企業の経営状況を把握することができます。ROAが低下している場合は、経営の効率性が低下している可能性があります。
- 比較
競合他社や同業他社との比較を行うことで、企業の収益性をより客観的に評価することができます。
ROAの分解について
ROAは、以下の式で分解することができます。
ROA = 売上高利益率 × 総資産回転率
この式は、ROAは売上高利益率と総資産回転率の積で表されるということを示しています。
売上高利益率
売上高利益率とは、売上高から売上原価や販売費及び一般管理費を差し引いた利益を売上高で割った値です。
売上高利益率 = 利益 / 売上高
総資産回転率
総資産回転率とは、売上高を総資産で割った値です。
総資産回転率 = 売上高 / 総資産
売上高利益率と総資産回転率を分析することで、ROAの向上につながる要因をより具体的に把握することができます。
売上高利益率の向上
売上高利益率を向上させるためには、以下の方法が考えられます。
- コスト削減
- 生産性の向上
- 価格の引き上げ
総資産回転率の向上
総資産回転率を向上させるためには、以下の方法が考えられます。
- 売上高の増加
- 不要な資産の売却
- リースなどの活用
ROAの分解分析は、企業の収益性をより深く理解するために有効な手法です。
ROAの基準値について
経済産業省の調査結果に基づく、業種ごとのROAの基準値を記載します。
| 業種 | ROAの中央値 | 根拠 |
| 全業種 | 5.6% | 2022年度決算実績 |
| 製造業 | 3.8% | 2022年度決算実績 |
| 卸売業 | 4.9% | 2022年度決算実績 |
| 小売業 | 5.4% | 2022年度決算実績 |
| サービス業 | 7.1% | 2022年度決算実績 |
企業事例について
ある製造業の企業Aは、2022年のROAが3.5%でした。この数字は、同業他社と比較すると低い水準であり、経営改善の必要性を感じていました。そこで、企業AはROAの分解分析を行いました。その結果、売上高利益率が5%で、総資産回転率が70%であることがわかりました。売上高利益率は、同業他社と比較しても低い水準でした。そこで、企業Aはコスト削減と生産性の向上に取り組みました。
具体的には、原材料の調達価格の引き下げや、生産工程の効率化を図りました。その結果、売上高利益率は6%まで向上しました。
総資産回転率は、同業他社と比較すると高い水準でした。しかし、企業Aはさらに向上させることを目指しました。
具体的には、不要な資産の売却やリースなどの活用を図りました。その結果、総資産回転率は80%まで向上しました。
売上高利益率と総資産回転率の向上により、企業AのROAは2023年に4.8%まで向上しました。これは、同業他社の平均水準に近い水準です。
企業Aのケースから、ROAの向上には売上高利益率と総資産回転率の両方の向上が重要であることがわかります。
なお、具体的な数字は以下の通りです。
| 指標 | 2022年 | 2023年 |
| ROA | 3.5% | 4.8% |
| 売上高利益率 | 5% | 6% |
| 総資産回転率 | 70% | 80% |
改善前後の評価は、以下のとおりです。
| 指標 | 2022年 | 2023年 |
| ROA | 低い | 高い |
| 売上高利益率 | 低い | 高い |
| 総資産回転率 | 高い | 高い |
企業Aのケースは、ROAの分解分析と改善活動が、企業の収益性向上につながる好例と言えます。
まとめ
ROAは、総資産に対する利益の割合を示す財務指標です。企業の収益性を示す指標として用いられます。ROAの基準値は、業種によって異なります。業種によって総資産の規模や収益構造が異なるため、あくまでも目安として考えておく必要があります。
製造業では、設備投資や在庫の必要性が高いため、総資産が大きく、ROAは低くなる傾向があります。
一方、サービス業では設備投資や在庫が少ないため、総資産が小さく、ROAは高くなる傾向があります。
また、企業規模によってもROAは異なります。企業規模が小さいほど、総資産が少ないため、ROAは高くなる傾向があります。
したがって、ROAを評価する際には、業種や企業規模を考慮することが重要です。
ROAの基準値は、業種や企業規模によって異なります。ROAを評価する際には、業種や企業規模を考慮することが重要です。
